家賃は給料の何割が良い？一人暮らしと家族では割合が違う！

こんにちわ！管理人の友美（@okane_navi）です。

あなたの家賃は給料の何割ほどでしょうか？

毎月の固定費の中でも特に大きな支出である家賃は、家計をうまくやりくりする上でも大きな障害となります。

この記事では、実際に一人暮らしを経験し、現在結婚し子育て中の筆者が

• 一人暮らしの家賃の目安
• 共働き夫婦の家賃の目安
• 家賃を安く抑える方法

について解説しています。

現在の家賃が高すぎる場合の、今後の考え方や行動についても書きましたので、参考にして下さい。

一人暮らしの家賃は給料の何割が良い？

手取りごとの目安となる家賃早見表

一人暮らしの家賃の目安として、よく聞くのが「収入の3分の1」

ただしこれは最大の目安となります。

収入の2～3割におさめておくのが賢明です。

今回は手取り収入の3割を表にしました。

手取りが1万円増えるごとに、3,000円ずつ増えていきます。

趣味や交友など、他にお金のかかる人は、この目安金額よりも家賃は抑えておいた方がよいでしょう。

実際に一人暮らししたときの話

私が社会人になったときの手取りは17万でした。

17万だと目安家賃は5万1,000円になります。

私が実際に借りたアパートの家賃は4万9,000円でした。

すごく生活が苦しいわけでもなく、趣味のコンサートや年1回海外旅行に行けていました。

ただ貯金するほどの余裕まではなかったですね。

もう少し家賃を抑えておけばよかったと少し後悔しています。

共働き夫婦の家賃は給料の何割が良い？

共働き夫婦の家賃は給料の2~2.5割が良いと考えられます。

最適な家賃相場を出すには、収入から所得税や社会保険料が引かれた後の、手取り月収で計算しましょう。

夫婦共働きの具体的な世帯年収で家賃相場を計算してみると、以下のようになります。

※手取りは月収の8割で計算

昔からよく言われるのが、家賃は給料の1/3が相場ということですが、それだとかなり家計を圧迫することになり、予定外の出費があったときに対応するのが大変になります。

手取り月収≒支出はダメ

家賃の理想を手取り月収の2~2.5割に設定する理由は、手取り月収≒支出であってはいけないということです。

一人暮らしならまだしも、夫婦生活はイレギュラーな事がさらに起きやすいため、家賃などの固定費を入れても余裕をもっておかなければいけません。

家賃を始めとする食費や光熱費などその他諸々の固定費を計算する上で、家賃が給料の3割だと、手取り月収≒支出に近い状態になってしまいます。

子供のための貯金は必須

夫婦が二人で暮らしている内に、将来子供が生まれることを見据えての貯金は必須で、家賃に余裕をもたせておかなければいけない大きな理由はこの貯金です。

養育費で支出は一気に上る

家賃はずっと固定であっても、夫婦に出産というイベントが訪れ、家族が増えると子供の養育費により支出が一気に上ることになります。

さらに子育てによる育休で収入が下がることも考えておかなければいけません。

家賃が高いと後々家計がキツくなる

固定費の中でも特に大きな家賃が家計を圧迫していると、その後の出産、子供の養育にも影響があることを念頭に置いておきましょう。

数年後も同じ家賃が払えるかどうかという意識が大事です。

以下の記事では、主婦におすすめのお金の貯め方について解説しています。

⇒ 主婦におすすめのお金の貯め方

貯蓄額を最初に決める

夫婦で住む家の家賃は給料の2~2.5割ほどが良いことはお伝えしましたが、家賃よりも先に毎月の貯蓄額を先に決めることが、将来のための貯金をするためのより確実な方法です。

家賃と家計全体のバランスを見る際には、例えば「まずは貯蓄額」といった具合に、優先順位を考えましょう。

貯蓄をするためには、時に副業を始めるという選択肢もありますが、以下の記事では家でもできる副業などを紹介しています。

⇒ 家でもできる、副業でお金を稼ぐ9つの方法

家賃が給料の1/3でも大丈夫な場合

昔から「家賃は給料の1/3まで」という説が有名ですが、以下の場合であれば、家賃が給料の1/3でも大丈夫かもしれません。

• この先もずっと夫婦で共働きで、子供を作る予定がない。
• 趣味に使うお金や交際費などが少ない。
• 極端に収入が多い。

上記に当てはまるパターンの方は一般的に少ないでしょう。

夫婦（同棲カップル）に必要な家の広さ

間取りは2LDK以上がいい

夫婦（同棲カップル）で生活するとなると少なくとも2LDKの間取りが欲しいところです。

夫婦とはいえ一人になれる時間が欲しいという声は必ずあるもので、1LDKだと部屋が足りず、ストレスになるという意見があります。

2LDKだと知人や家族を呼ぶ際にも便利ですし、3LDKとさらに広くなる分には部屋の使い道を増やすことができ、子供が生まれたときにも対応可能です。

また、収納スペースが少ない部屋だと部屋が狭く感じられるので、収納スペースも重視した方が良いでしょう。

問題は部屋の間取りとその土地の家賃相場ですね。

東京都心部（23区内など）の2LDKに住むのは難しい？

夫婦（同棲カップル）で住むなら2LDKは欲しいと説明したところですが、東京都心部（23区内など）の2LDKの家賃相場は15～25万円となっています。

多くの方が東京都心部の2LDKに住むのが難しいことが分かります。

都内に通勤する方は、交通の便がいい郊外に住んで家賃を安くするなどの手立てが必要になります。

勤務地までの通勤時間や街の住みやすさなど、ありとあらゆる条件の中から物件を選ぶのは大変な作業となるでしょう。

参照：【SUUMO】東京都の賃貸家賃相場・賃料相場を調べる

家賃を安く抑える3つの方法

ここで家賃を安く抑える方法を3つ紹介します。

1. 会社の住居手当を利用する
2. 自治体の家賃助成制度を利用する
3. 妥協点を見つけて物件選びをする

一つずつ見ていきましょう。

1.会社の住居手当を利用する

住居手当は、企業が従業員の家賃や住宅ローンの返済を一部負担する福利厚生制度です。

企業によって住居手当が利用できる基準や支給額が異なりますが、厚生労働省の平成27年の調査では2万円ほどが相場となります。

住宅手当の福利厚生がある有名企業には、サイバーエージェントや伊藤ハム、オリンパスがあります。

参照：平成27年就労条件総合調査結果の概況｜厚生労働省

2.自治体の家賃助成制度を利用する

自治体によっては賃貸住宅の家賃に補助金を出してくれるところがあり、家族構成や収入などの条件に応じて、それぞれの自治体が定めた金額が支給されます。

例えば東京23区内では、千代田区や新宿区、文京区、目黒区、豊島区、世田谷区などに住宅支援制度があり、金額や対象となる世帯、居住年数などルールが異なります。

家賃助成制度の申し込みに関しては、各自治体の公式ホームページから確認して下さい。

3.妥協点を見つけて物件選びをする

物件探しで譲れない点と妥協できる点を整理して、優先順位を付けることで家賃を安くする方法も考えられます。

代表的な例では駅から住宅までの距離がありますが、賃貸物件は駅から遠ければ遠いほど家賃が下がる傾向があります。

駅までの移動は不便かもしれませんが、駅前の喧騒を離れて静かに暮らせるといったメリットを見つけることもできるでしょう。

その他、物件の築年数や部屋の階数、周りの景観などによっても家賃が変動します。

子供が生まれたら…

夫婦の間に子供が生まれ、家族が増えることになれば、次のような選択を迫られることになります。

• 新居へ引っ越すのか？（家賃、間取り、場所は？）
• 共働きを続けるのか？
• 専業主婦になるのか、パートに移るのか？
• 固定費をさらに削るのか？

子供が増えるということは支出が増えるということなので、これまで通りの収支では上手く回らなくなるのは必至です。

国や会社の制度に頼ることもあるかもしれません。

また出産の前後は大きな費用がかかったり、産休や育休で収入が減ることもあります。

そんな事態に備えるためにも、日頃から家賃を始めとする固定費をコントロールして、毎月一定額の貯蓄をしておきましょう。

世帯手取り35万の友人の話

家賃を月収の2割にして快適な生活

友人は旦那さんが公務員、奥さんがパートの共働き世帯。

住んでいたのは2人で暮らすには余裕のある広さの家賃7万円のアパートでした。

家賃を2割に抑えることで年に2・3回は近場で旅行にいけるくらいの余裕のある生活でした。

子どもが産まれて生活が一変！

子どもが産まれて、奥さんはパートを辞めることになりました。

すると収入は旦那さんの手取り28万円だけになり、家賃の7万は収入の2.5割になりました。

さらに子どもにかかる支出もでてきて、かなり家計が苦しくなったと嘆いていました。

結婚する時に2人の新居を借りる人は多いと思いますが、数年先のことも考えて、家賃を検討することをおすすめします！

⇒ 東京都の賃貸家賃相場・賃料相場を調べる【SUUMO】

まとめ

家賃の上限は給料の3割という説も有名で、無理ではありません。

ただしできれば、一人暮らしの家賃は給料（手取り月収）の3割以下に抑えましょう。

また共働き夫婦の家賃は給料（手取り月収）の2~2.5割が良いです。

夫婦の方が家賃を抑えた方がいいのには、出産などにより固定費が変動することを考えると、後々家計が苦しくなる可能性が高いという理由があります。

ファイナンシャルプランナーなどの専門家に固定費について相談したり、自ら貯蓄したり、国や会社の支援制度などの情報を集めるなどして、備えておきましょう。