カードローン審査

カードローンの審査に落ちる理由

2019年6月24日

カードローンに申込みしても審査が通らないことを「審査落ち」などと言いますが、一般的には審査落ちになった理由は教えてもらえません。

これは審査落ちを経験した人ならわかってもらえると思います。

今回はカードローンの審査に通らない4つ原因を説明していきます。

  1. 信用情報
  2. 属性
  3. 在籍確認
  4. ウソがバレた

さらに、審査に通るための対策もお伝えします。

カードローンが審査落ちになったことのある人は「自分はどうだろう?」と考えながら、読み進めてください。

また、カードローン申込みを検討している人は、ぜひこれからの参考にしてください。

1.カードローン審査落ちの原因「信用情報」

カードローン審査に落ちた理由の一つは、過去の「クレジットやローン等の支払状況、残高など」が原因かもしれません。

審査が不合格になる原因で多いのが「信用情報に異動が登録されていた」というもので、これが信用情報で落ちたという意味です。

信用情報とは?

信用情報(個人信用情報とも言います)とは、クレジットやローンの申込み、契約などに関して登録された個人情報のことです。

ひらたく言えば「借金に関連する自分の情報」といったところです。

クレジット契約(クレカ、リボ払い、キャッシング)も「あとで払う」という広い意味でローンなどの借入(借金)と同じです。

銀行やノンバンク、クレジット会社などお金を貸す側ではローンやクレジット契約を与信(信用を与えるという意味)と呼び、与信の審査で信用情報は必ずチェックされます。

どんな情報が登録されるの?

代表的な信用情報は「CIC(Credit Information Center)」「KSC(全国銀行協会)」「JICC(日本信用情報機構)」の3つです。

母体や加入する金融機関などによりCICはクレジット系、KSCは銀行系、JICCは消費者金融系に分けられています。

それぞれに加入する金融機関を経由してさまざまな情報が登録され、例えばカードローンを申込んだ事実も必ず登録されることになっています。

登録される信用情報は主に①申込情報②利用記録③クレジット情報の3種類です。

これはCICの区分ですが、KSCやJICCも呼び方は多少違いますが情報の意味や種類は同じですので、以下CICを例に説明していきます。

①申込情報

銀行やクレジット会社では、カードローンやクレジットの申込みを受け付けると、個人情報取扱の同意を得たうえで、審査のために信用情報をチェックします。

信用情報のチェックを「信用情報を照会する(調査すること)」と表現します。

照会するには必要理由を説明することが義務づけられていますので、申込みがあった証明として下記情報を信用情報機関(CICなどのこと)に提供します。これが申込情報です。

<提供される申込情報>

本人を識別するための情報:住所、氏名、生年月日、電話番号など
申込に関する情報:申込日、カードローンなど契約の種類、契約額、金融機関名など
このように、カードローンの申込をすると審査のため銀行が信用情報を照会し、
「誰が、どんなモノ(借入)を、どのくらいの金額で、何年契約で、どこに申込んだか?」が記録される仕組みになっているというわけです。

カードローンやクレジットカードを複数同時に、あるいは短期間で連続して申込みすると、申込情報も同時に登録されるので、審査では厳しく見られてしまいます。

これが「申込ブラック」と言われる状態です。

②利用記録

住所など本人に関する情報に変化がないか?また支払能力や信用情報の再調査のことで、金融機関が照会(再照会)した事実が記録されます。

信用情報を利用した記録なので、利用記録と呼ばれます。

カードローンやクレジットカードは1~2年の自動更新が多いのですが、このように信用情報を再照会し更新しても問題がないか審査をしているのです。

これを「途上審査(再審査)」と呼び、その結果カードローン限度額やクレジット枠が増額されたり、逆に減額されたりします。

また電話が不通、郵便が届かないなど所在不明になると、こちらも信用情報の再調査が必要になり、所在不明などの事実も記録されます。

利用記録の中でもこちらは金融事故として「異動」(次項で説明)とともに非常にネガティブな記録です。

③クレジット情報

クレジット情報とは、成約したカードローンやクレジットの契約内容、支払状況などの記録です。

支払状況には入金の履歴、延滞の解消日、異動(延滞・保証履行・破産)、異動の終了状況などが記録されています。

上記の所在不明と異動はいわゆる「金融事故」と呼ばれ、この記録があると即審査落ちです。

この異動(このあと詳しく説明します)やその他信用情報は、登録される期間が決まっています。

例えば申込情報は通常6ヵ月間、クレジット情報なら契約終了後5年、異動はさらにその内容により5年から10年間は記録が残りますので、その間は審査落ちの可能性が高い状態が続きます。

異動とは?

異動とは延滞・保証履行・自己破産などがあったことを意味しています。

異動はCICの表現で、JICCでは注意情報などと呼ばれますが、意味や情報が登録される期間は同じです。

延滞は通常3ヵ月または61日以上返済が遅れたこと、保証履行とは代位弁済(カードローンが返済不能になって保証会社が全額立替え払いした)のことです。

(ちなみに債務整理や過払い金請求は、信用情報には特に記録されません。*CICの場合)

借金を返せない(または返す意思がない、返さない)状態をまとめて異動と呼ぶわけです。

銀行、ノンバンクやクレジット会社から見れば「所在不明の人」「返せない人」とは取引できませんので、異動は即審査落ちとなるわけです。

2.カードローン審査落ちの原因「属性」

カードローンに落ちたのは、もしかしたら属性が弱かったからかも知れません。

ゲームソフトで火属性、水属性というものがありますが、金融業界でいう属性とは少し違います。

属性とは、言ってみればその人の「説明書」です。

上記した異動はお金を返せなかった「過去」で、属性は「返せるのか?」「これからも返し続けていけるのか?」という「現在と未来」の意味FP2級個人資産相談資格です。

属性とは?

属性とは具体的に言うと、住所氏名から勤務先、勤続年数、預金などの資産、また趣味やスポーツまでというように、その人の全情報をまとめて「属性」といいます。

要はカードローンやクレジットカードの申込書の記入事項(ネットなら入力項目)のことです。

この属性でカードローンの審査をします。

カードローン審査はスコアリングとAIで容赦なし

現在のカードローン審査はスコアリング審査やAIを活用したものが主流です。

申込書をもとにデータを入力するとコンピューターが融資の判断をします。

蓄積された膨大なデータから返済能力や将来の安定性などをコンピューターが判断して結果(スコアリングといいます)を出してくれます。

カードローン審査は言ってみれば原則コンピューター任せです。

これは昔のような人間の審査を無くし人件費など経費節減目的ももちろんですが、正確、迅速、公平な判断ができるという点が最も重要です。

最近ではコンピューターによる審査も高度化されて、趣味やスポーツまで審査項目になって金額や金利が決まるものも登場して話題になっていますが、要は人間ではなく機械が審査するので、まさに機械的に容赦なく判断されるところが怖いところでもあるのです。

「属性が弱い」とは?

属性が弱いとは、年収や勤続年数、その他を総合的に見て不安要素があるという意味です。

例えば年収を考えた場合、少ないより多いほうが当然ながら、返済能力が高いと判断されます。

勤続年数も同じで短いより長いほうが有利。転職歴がある人、転職回数が多い人より同じ会社に長く勤めている人のほうが審査では有利です。

このあたりは常識として読者も理解できると思います。

これに加え、例えば勤務する会社の資本金や従業員の人数なども審査に影響をしてきます。

自分はその会社で定年までずっと働いていこうと決めても、会社が倒産したら転職するしかありません。

自己都合ではなくても転職歴があれば審査には不利に影響してしまいます。

これ以外にも審査に影響する項目はあります。

詳細はこれ以上お話しできませんが、カードローンの審査では自分が勤める会社のことも審査に影響する場合があることは参考にしてください。

倒産リスクから銀行などで「良い属性」「属性が強い」のは公務員や公立学校の先生などです。

なぜなら勤務先が倒産することがないからです。審査では勤務先だけでなく、年収など総合的に判定されますが、属性では公務員が最強です!

いっぽうで年収が高くても会社の資本金が低い、あるいはフリーランス(高所得でも自営業)だと「属性が弱い」ということになってしまいます。

ちなみに議員さんは「落選したらタダの人」なので、私の勤務する銀行では属性が強い部類ではありません。

プロスポーツ選手も体が資本だけに、ケガや引退も考えると議員さんと同じ立ち位置です。

またそれ以前に、議員さんやプロスポーツ選手の人がカードローンで借金しなければならないということが異常値です。

一般のイメージでは高額所得層ですから、ほとんどの場合審査落ちです。

3.カードローン審査落ちの原因「在籍確認」

もしかしてカードローンに落ちたのは、勤務先の電話応対が原因かも知れません。

在籍確認はカードローンやクレジットカードでは重要なキーワードで、それだけ取上げている記事もあるくらいです。

そしてその通り、在籍確認は重要な要素です。

在籍確認とは?

在籍確認の意味とは、文字通り申込書に書いてある勤務先に在籍しているか確認することです。

カードローン申込では本人確認資料として健康保険証の提出が必要な場合があります。

健康保険証が不要な場合はもちろん、健康保険証を提出した場合でも在籍確認はします。

なぜなら銀行など融資をする側は、申込の内容を全部鵜呑みにはしていないからです。

もっと言えば疑っているわけです。

サラリーマンでは給料が収入の根幹なので、その勤務先は審査で最も重視することのひとつで、だから在籍確認は欠かせないのです。

在籍確認の具体例

在籍確認は原則電話でおこないます。

といっても「〇〇銀行ですが、▲▲様からカードローンのお申し込みがありまして、本日は在籍確認で電話しました」とは絶対に言わないので安心してください。

個人情報保護が浸透した現在、在籍確認するほうも、それを受けるほうもいろいろと大変です。

例えば冒頭のような内容で本当に在籍確認してしまったら、まず間違いなく本人から苦情が来ます。

それとは逆に、在籍確認を受ける会社側にも悩ましい部分があるのです。

従業員の個人情報は当然守らなければいけませんが、かといって在籍確認の連絡があってその対応を誤ったためにカードローンが契約できなかった場合、従業員からこちらも苦情を受けかねないのです。

現在はセキュリティのために自動音声で受け答えする会社が増えました。

また電話は代表番号へ一本化して、専門の担当者が用件を受け答えする場合が多く、個人にはなかなか取り次いでもらえない会社も多くなっています。

電話応対を外部の会社にアウトソーシングしている場合もあります。

この場合従業員から苦情があると苦慮してしまうのです。

しかし個人情報保護から、やはり在籍確認はかなり難しい現状です。

前置きが長くなってしまいましたが、このような状況で、それでも在籍確認はしなければならないので、私が実際におこなっていた過去の例をひとつ紹介します。

(注 現在はグループ会社がカードローン業務を取り扱っているので在籍確認もそちらがおこなっています。あくまで過去の参考例です)

まず健康保険証に書いてある健康保険組合などの代表番号を104で調べ電話します

銀行と名乗ったうえで「▲▲様からお申し込みをいただいて資格取得年月日確認させてください。▲▲様からは同意をいただいております。」と切り出します。

資格取得年月日とは、その健康保険の資格を得た日、つまり入社(転職)した日と言うことになるからです。

健康保険組合は、同意済みだと聞けばかなりの確率で答えてくれます。

そして資格取得年月日は間違いないことを答えてくれれば在籍確認は完了です。

違っていれば違うと答えてくれますし、場合によっては正しい年月日を教えてくれます。

これは特別な事情で日時が多少違うケースや、企業グループ内の別会社に移った場合です。

グループ内の異動は転職とは考えません。

健康保険組合も慣れているので、カードローンの在籍確認だと気づいています。

資格取得年月日が正しいかを、本人の同意を得てこたえているだけであり、会社に在籍していると答えているのではないという理屈です。

これと同じ論法で、退職している場合も(あるいは正社員でない場合も)差し障りない表現で教えてくれました。(繰り返しになりますが昔の話ですので、現在はわかりません)

在籍確認がスムーズにできないとどうなる?

在籍確認がスムーズにできないと、最悪の場合審査落ちになってしまいます。

会社側の対応次第ということですが、銀行は在籍確認ができないのですから断わって当然というスタンスです。

かといって会社に苦情を訴えるのも現実には難しいので、その場合は諦めるしかないのかも知れません。

いっぽう、もし在籍確認でウソ(虚偽)が発覚したら、カードローンの審査は絶対に通りません。

ウソがバレたら即審査落ちです!

4.カードローン審査落ちの原因「ウソがバレた」

繰り返しますが、ウソがバレたら即審査落ちです!

特にお金を借りるときにウソをつくと、取り返しの付かないことになるかも知れません。

申込書には真実を書く!

申込書にはすべて真実を書くことが大事です。

当たり前のことなのですが、意外とウソをつく人は多いのです。

収入や転職歴などをかっこ悪い、弱みと考えて、書かないほうが審査で通りやすいと考えたり、正直に書くと審査落ちになるから勤続年数を多く書いたりする人がいます。

在籍確認すれば正確な勤続年数がわかりますし、年収は確認資料がなくても調べることはできます。

これは違法な手段ではなく、信用情報を照会すると、申込情報(上記)に年収や勤続年数が記録されているからです。

信用情報と比べて違和感を感じれば、本人に確認の電話が来ます。

程度にもよりますが、勘違い、数え間違いのレベルならお咎めなしで済みますが、大幅に違ったり、明らかに悪意をもってウソを申告したりすると審査落ちになります。

資産を「盛る」のも厳禁

これは上記と同じ理由です。やはり預金残高を「盛って」しまう人がいるのです。

どうせ預金までは調べないだろうとタカをくくって、多めに書くのはダメです。

審査で使うスコアリングのデータには

「年収〇〇万円の人の平均貯蓄額は▲▲万円」
「勤続何年の会社員ならこのくらい」

といった平均データが蓄積されています。

これと比べ大きく逸脱していると審査の過程で要確認案件となります。

その結果ウソがバレると、こちらも悪質だと判断されれば審査落ちです。

冷静に考えれば、そもそもカードローンを申込む人が、平均データの何倍も預貯金があるのは理屈に合いませんので。

凡ミスもウソと見られることがある

これも意外に多くあるケースです。上記のように意図的な虚偽ではなく、就職した年を単純に間違えたり、預金残高を数え間違えたりといった「凡ミス」です。

しかし一番ダメなのは、住所や生年月日を間違えることです(本当にそういう人がいます!)この場合「自分自身のことを間違える人間に金は貸せない!」と行為能力を疑われる時もあるからです。
凡ミスにも注意が必要です。

カードローンの審査に通るための4つの対策

次に4つの原因に対する対策をお話しします。最初に申し上げますが、ここからの説明は裏ワザ、抜け道的なものはありません。

「この答えでは参考にならない!」と感じる人がいるかも知れません。

しかし、銀行員として長年借金とその怖さを見てきた経験からお話しすることです。

私は本当に対策だと考えています。

ですから少しでも参考になってくれれば良いと思いながらお話ししていきます。

1.信用情報への対策

信用情報をキレイに塗り直すことはできません。冷たい答えかも知れませんが、それを事実として受け止め、その対策を考えていくべきだと思うので、あえて最初に申し上げました。

異動情報は5年、自己破産の情報は10年間消えません。その間はカードローンやクレジットカードは我慢するしかないと考えます。

信用情報に異動があっても作れるカードローンがあっても、それは銀行員としておすすめできません。慎重に考えられることをおすすめします。

また5年で消える、10年で登録がなくなるといった簡単なことでもないと思います。

期間が過ぎて申込をする前には、自分自身で信用情報を確認することも必要だと思います。

2.属性への対策

こちらも対策はないと言うのが答えです。

ただし属性については銀行、ノンバンク、消費者金融会社など審査の基準がそれぞれ違いますので、サイトやパンフレットあるいは直接問い合わせをすれば、自分にあったカードローンが見つかるかも知れません。

質問や問い合わせだけなら名前を言わなくても大丈夫ですし、もちろん申込んだことにはなりませんので、申込ブラックも心配する必要はありません。

3.在籍確認への対策

在籍確認への対策は、電話を受けそうな部署にハッキリ前もってお願いしておくことです。

会社に電話が来そうなら、腹をくくって周りに言ったほうがマシです。

いつ電話が来るか?会社にばれたらどうしよう?と心配するくらいなら、いっそのことカードローンを申込むので在籍確認の電話があるかも知れない(使うと言わなければ良いのです)と堂々と伝えてみてはどうでしょう?

そうすれば、それほどネガティブな印象は与えないと思います。

例えば上司が信頼の置ける人、理解のある人なら腹を割って話せば、人事部などに話しを通してくれるかも知れません。

一番避けるべきなのは、在籍確認を恐れるあまり同僚や上司にウソをついたりすることです。

4.ウソがバレた場合の対策

これは、もうダメもとで申込先に謝ってみるしかありません。

こちらの話を聞いてくれるなら、まだ脈はあるかも知れません。

逆に謝罪しても冷たい対応なら、ある意味あきらめもつきます。

ちなみに、ウソの申込みをしたことが信用情報に登録されたり、金融業者間で広まったりすることはありません。(ただしその銀行では記録が残るので、2度と借入申込はできません)

まとめ

「信用情報は塗り替えることはできない。情報が消えたか?自分の目で確認しましょう」
「属性も塗り替えできない。自分の属性にあったカードローンを探してみましょう」
「在籍確認には堂々と、信頼できる人がいればさらにプラス」
「ウソがバレたらダメもとで謝るしかない」

対策の項冒頭で申し上げたとおり、裏ワザや抜け道を期待した人には期待外れの建前論と感じられてかも知れません。

中にはそういったサイトもありますが、銀行員の私には共感できる内容ではありません。

どちらを参考にするか、自分のため慎重に検討なさってください。 

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